グローバル・インサイ‪ト‬ Livit / 岡徳之

CNBCによると、2021年第4四半期における地域別の投資先はアジアが36%と最もリード。アジアの“モバイルファースト”がスタートアップ躍進の機動力となっているようです。中でも、「スーパーアプリ」と呼ばれるモバイルアプリがアジアで急拡大中。これは欧米など西側諸国にはあまり見られない傾向だと言われています。スーパーアプリ、どのようなアプリでしょうか？（出演：岡徳之 / リサーチ：矢羽野晶子 / 写真：Grab）

フェイスブックが「メタ」に社名変更したのは、2021年10月のこと。あれからわずか2年足らず、メタを含むテック大手は、VR、ARなど「MR（複合現実）」の開発を本格化し、早くも激戦の兆しを見せています。GAFAMの激突、新興企業の参入など、MRの開発・実用化の最新動向をお伝えします（出演：岡徳之 / リサーチ：矢羽野晶子 / 写真：Future Interface Group）

ロシアに代わる化石燃料、特に天然ガスの取引先を求めている欧州。同域では、対ロシアエネルギー安全保障を進めると同時に、気候変動対策として脱炭素化に向けても動いている状況です。そんな中、EUで環境政策を統括するティメルマンス上級副委員長が今後、天然ガス輸出国に対し、水素エネルギーの取引にシフトするような形での長期的なパートナーシップを提案していくと述べました。これにより活発化している、欧州での水素エネルギーに関する議論の動向をお伝えします（出演：岡徳之 / リサーチ：大津陽子 / 写真：Дмитрий Хрусталев-Григорьев on Unsplash）

IPCC（気候変動に関する政府間パネル）の推計によると、気温の上昇を1.5度に抑えるには、2050年までに年間60億トンの二酸化炭素を取り除く必要があります。しかし、現在までに回収・貯留された二酸化炭素量は1万トンに満たないといわれており、回収・貯留技術の開発が急務となっています。そんな中、グーグルの親会社アルファベットやメタなど日本でもよく知られる大手企業が、2030年までに9億2500万ドル（約1189億円）分の二酸化炭素回収・貯留を進める取り組み「Frontier」を開始するとして注目を集めています（出演：岡徳之 / リサーチ：細谷元 / 写真：Martin Adams on Unsplash）

日本など水が豊かな国ではなかなか実感できませんが、世界的に見るときれいな水は非常に限られた資源であり、水資源の希少性は年々高くなっている状況です。世界人口のうち、きれいな水にアクセスできない人々の割合は3分の2に上るという指摘もあります。こうした中、空気から水を生成する「水テック」スタートアップがいくつか登場し、注目が集まっています（出演：岡徳之 / リサーチ：細谷元 / 写真：mrjn Photography on Unsplash）

アメリカで月間の退職者数が過去最高を更新し続ける「大退職トレンド」が発生して、早一年近く。超売り手優位の力関係が続くアメリカの労働市場では、給与や待遇に関する情報の透明化の動きが見られています。企業は今どのような対応を求められているのか、またその背景にあるものとは？（出演：岡徳之 / リサーチ：平島聡子 / 写真：Giorgio Trovato on Unsplash）