本セッションでは、世界で活躍した女性アスリートにSFC出身の社会起業家とスポーツライターを交え、スポーツの魅力に迫る企画です。昨今の女性アスリートの活躍は目覚ましいものがあるが、世界で勝つためには、どのようなスキルが必要で、その習得に向けてどのように考え、実践し、どのような成長を遂げたかについて、さらに引退後のセカンドキャリアについて、女性アスリートの視点から語っていただき、スポーツの果たすべき役割や可能性について自由闊達に議論します。- 杉山愛（スポーツキャスター/元プロテニスプレイヤー）・清家輝文（編集工房ソシエタス 代表/月刊スポーツメディスン編集長）・田中ウルヴェ京（メンタルトレーナー/国立鹿屋体育大学客員教授）・山田貴子（株式会社ワクワーク・イングリッシュ 代表取締役）・東海林祐子（総合政策学部専任講師）

従来の少子高齢化社会の設計に関わる議論には、「少子高齢化」を前提とした課題解決に関するものが少なくありません。本セッションでは、「少子化」と「高齢化」の当事者自身と、「少子高齢化」の状態からの脱却の可能性について、国内外からのゲストスピーカーを交えて議論してまいります。社会経済制度、都市計画、死生観など、多様な視点から問題提起をすることで、少子高齢化社会をテーマとした「新しい『日本研究』」をご紹介いたします。- ゴツィック，マーレン（ドイツ日本研究所専任研究員）・林超王奇（台湾国立政治大学政治学科助理教授）・清家篤（慶應義塾長）・奥田敦（総合政策学部教授）・古谷知之（総合政策学部准教授）・高木安雄（健康マネジメント研究科教授）

今日「デザイン」は、人と人工物のあり方を計画し実現する、統合的な思考方法を現す言葉として定着しつつあります。それは、創る人の感覚、使う人の感性、見る人のあこがれなど従来の工学設計が扱えなかったファクターを設計に取り入れる手法であり、そこから、新しい人工物やコンテンツをデザインする未来が見えてきます。- 土佐信道（明和電機代表取締役社長）・中村勇吾（インターフェースデザイナー）・野田篤司（宇宙機エンジニア）・平野啓一郎（小説家）・山中俊治（政策・メディア研究科教授）

本セッションでは、震災後における被災地の復興や再生・活性化に取り組んでいるNPOやボランティア団体の活動について、行政と民間の双方の取り組みを紹介し、その「シンカ」（「真価」と「進化」）について討論します。特に、災害救済における国際協力やソーシャルメディア、そして「女性の力」の役割に着目しつつ、今後の日本社会における地域再生と新しい多文化コミュニティの形成のあり方を展望します。- 菅原茂（気仙沼市長）・バンバン・ルディアント（和光大学教授）・松井孝治（参議院議員）・吉富志津代（NPO法人多言語センターFACIL 理事長/大阪大学グローバルコラボレーションセンター 特任准教授）・島田美和（総合政策学部専任講師）・金子郁容（政策・メディア研究科教授）

011年3月11日の東日本大震災以降、SFCの学生たちも様々な活動を展開してきました。被災地におけるボランティアや復興支援、そしてこれまでの震災復興に留まらない様々な活動に広がりを見せています。本セッションでは、実際に活動を展開している学生、SFCの学生だからこそできることを議論してきた学生たちに話題提供をしてもらい、総合政策、環境情報学部の両学部長を交え、SFC生が挑む「復興のシンカ」について考えます。- 國領二郎（総合政策学部長）・村井純（環境情報学部長）・一ノ瀬友博（環境情報学部准教授）・prayforjapan.jp・気仙沼復興プロジェクト・C3 project〜地域シンカのすゝめ〜・caucus2011・child book project

東日本大震災以降、科学者と社会、市民と科学技術の関係が改めて問われています。村井純と伊藤穣一は、震災後に、地球環境モニタリングプロジェクト及びSafecastという市民による放射線測定プロジェクトを立ち上げました。本セッションでは、この二人がスピーカーとなり、地球環境モニタリングを皮切りに、科学技術の未来について幅広い視点から議論します。- 伊藤穰一（マサチューセッツ工科大学 メディアラボ所長）・村井純（環境情報学部教授）

つて前例のない大災害に見舞われた日本は、どのように対応し再生するのか・・・世界の注目を集めています。今回の災害は「複合連鎖危機」を招いており、今やグローバルなアジェンダとなっている「危機管理」の重要なケースとして大きな教訓をもたらすものです。東日本大震災復興対策担当の平野大臣をお招きし、東日本大震災からの復興、日本の将来、今回の教訓をいかに世界に発信するか。これらについてディスカッションを行います。- 平野達男（東日本大震災復興対策担当大臣）・船橋洋一（総合政策学部特別招聘教授）・竹中平蔵（総合政策学部教授 G-SEC所長）

地域コミュニティにおける健康維持・増進に大きな陰を落としている医師不足や医療環境の変化といった問題に対し、高品質な映像と音声を用いて遠隔地にいる医療スタッフとの高度な健康相談を可能とする「どこでも」型の遠隔医療技術が実証段階に入っています。さらに、血圧計や体組成計などの医療センサも使って、個人の状況に適応した「私だけ」型の遠隔医療技術も、実験が始まっています。こうした技術は平時のみならず災害時にも非常に重要で、地域コミュニティ住民の安心感を向上させるのに不可欠であります。本セッションでは、未来社会における遠隔医療技術の真価を実例を交えて議論します。- 木下剛（シスコシステムズ合同会社専務執行役員）・秋山美紀（総合政策学部准教授）・金子郁容（政策・メディア研究科教授）・栗原毅（政策・メディア研究科特任教授（非常勤）・栗原クリニック院長）

バイルメディアの真価は、携帯電話を用いた当事者間の情報交換やダウンロードによる情報の消費にとどまらず、幅広い移動体を用いた消費者による情報の生産をはじめ、それを収集し処理して得られる高次元情報の流通や消費者自身への還元に拡大しつつあります。またそれらを介在する通信網は、多様な情報を時空間の切れ目なく流通させなければ、人や組織の生産活動を阻害します。新しい社会基盤を支えるモバイルメディアに焦点を当て、その進化の道筋を明らかにします。- 渡辺文夫（KDDI株式会社）・須永康弘（ソフトバンク モバイル株式会社）・山下哲也（株式会社エヌ・ティ・ティ・ドコモ）・石橋知博（株式会社ウェザーニューズ）・村井純（環境情報学部教授）・徳田英幸（環境情報学部教授）・協賛：KDDI株式会社、ソフトバンクモバイル株式会社、株式会社エヌ・ティ・ティ・ドコモ

TPPを巡る議論は農業に決して矮小化されるべきではありません。TPPはアジア太平洋地域における新しい貿易と投資の秩序作りの場です。とは言っても、やはり日本農業は「国を開く」上で度々大きな障害となって日本の経済外交の行く手を阻んできました。そこで今回のORFでは、日本農業を競争力あるものとするためにむしろ自由化が必要であると考える日本農業の新しい担い手である多田克彦氏と、農政を改革することで農業の国際競争力を高めたニュージーランドの大使をお招きし、農政を超える新しい日本農業の在り方を議論します。−イアン・フォーブス・ケネディ（ニュージーランド大使）・多田克彦（多田自然農場代表）・渡邊頼純（総合政策学部教授）

震災以後、大きな岐路に立たされている日本。とりわけ災後に日本がどのような対応を取り、針路を選んでいくかに世界の注目が集まっています。震災から半年を過ぎた今、これまで行われてきた対応とそれに対する評価、今後の針路とその可能性について、政治、ＩＴ、エネルギー、産業の第一線で活躍される方々をお招きして、長く広い射程から「災後日本の針路」を論じていきます。‐清水唯一朗（総合政策学部准教授）・村井純（環境情報学部教授）・神成淳司（環境情報学部准教授）

今般の東日本大震災に伴う被害は、大地震、津波、原発事故、風評被害という多重苦による被害が顕在化し、その被害規模だけでなく、被害の態様が従来の災害とは大きく異なるという特徴があります。震災対応については、様々な英知が結集され総力を挙げた支援がなされています。その一方で、「想定外」という用語によって、本来であれば事前に予見すべき問題についてまで、あたかも責任逃れのために言い訳の常套句であるかのように安易にこの用語が用いられている現状があります。さらに、初期の緊急性が求められる震災対策から、継続的・長期的な対策へと移行するにつれ、時の経過とともに危機意識が薄れ、適切な対応のための取り組みが頓挫したり、本来求められている検討とは異なる方向に議論が進むことが懸念されています。このような現状の中、ORF2011では、単なる「震災対応」という枠組みを超えて、危機対応のあり方を議論する場とします。‐ 小川和久（特定非営利活動法人国際変動研究所 理事長）・郷原信郎（名城大学教授）・平沢勝栄（衆議院議員）・神保謙（総合政策学部准教授）・新保史生（総合政策学部准教授）

自治体が直面する様々な地域課題の解決にあたり、地域主導によるICTの利活用を目指し、基礎自治体の首長のみなさまの議論の場となるのが「自治体ICTサミット」。今年の議論テーマは、「災害に強い基礎自治体の姿」。有事における基礎自治体間の相互支援のあり方や、BCPの運用、住民への情報発信等について、ICT利活用の視点から議論を行います。- 海老根靖典（藤沢市長）・岸本英雄（玄海町長）・牧田久（美馬市長）・山中光茂（松阪市長）・他全国よりお集まりの自治体首長・國領二郎（総合政策学部教授）

JR東日本の東北新幹線「はやぶさ」が時速300Km運転を始めました。高速かつ安全はもちろんのこと、快適かつ安心な乗り心地を実現するために高度な技術が開発されてきました。このような技術をコアにして、イギリスをはじめ高速鉄道のグローバル展開が始まっています。本セッションでは、グローバル展開を支える技術とビジネスの両面から、現状の課題と今後の展望を議論します。- 荒井稔（東日本旅客鉄道株式会社 執行役員/総合企画本部技術企画部長）・鈴木學（株式会社日立製作所 技監）・山本貴代（女の欲望ラボ 代表）・上山信一（総合政策学部教授）・古谷知之（総合政策学部准教授）

神奈川県は低炭素・自然共生社会の研究・実践の先進地。本セッションでは、SFCを中心とした慶應義塾の先端研究と、まちづくりへの応用事例を紹介します。今夏のSFCの節電の取り組みについても取り上げ、東日本大震災を経た今求められる新しい都市のあり方について議論します。- 青山雅幸（パナソニック電工株式会社 情報渉外部長）・西宏章（理工学部システムデザイン工学科准教授）・厳網林（環境情報学部教授）・中島直人（環境情報学部専任講師）・小林光（政策・メディア研究科教授）・白迎玖（政策・メディア研究科特任准教授）

グローバルセキュリティ研究所は、東日本大震災の復興現場で活躍するリーダーを支援し、それにより復興を支援する「復興リーダープロジェクト」を設置します。このプロジェクトは、また、社会基盤が失われた、有事とも言える事態におけるリーダー育成を研究テーマとし、その成果の社会還元も目指します。本セッションは、そのキックオフミーティングを兼ねて、リーダーシップ、その育成、国際貢献等、多角的視点からのディスカッションを行います。- 鈴木寛（参議院議員（前文部科学副大臣））・田村次朗（G-SEC副所長、法学部教授）